講師には、長年にわたり気候変動の影響と適応策の研究を牽引されてきた森林総合研究所の平田泰雅氏をお迎えし、気候シナリオに基づく最新の予測モデルをもとに、人工林の成長量への影響や山地災害リスクの将来像、そして林業における適切な対応策についてご説明いただきました。
近年、毎年のように猛暑の記録が更新され、激甚災害も身近なものとなる中、気候変動は待ったなしの現実となっています。森林には、二酸化炭素の吸収源・貯蔵庫として、あるいは再生可能エネルギーの供給源として、カーボンニュートラルを実現し気候変動を緩和する役割が期待されています。
しかし、気温上昇や降水パターンの変化により、人工林の成長に負の影響が及ぶ可能性や、病害虫の分布拡大などの懸念も指摘されています。さらに、日本の林業は人工林の高齢化や林業従事者の減少など多くの課題を抱えており、適切な対策を講じなければ成長量や二酸化炭素吸収量が低下する可能性もあります。
今回の講演では、主に環境研究総合推進費の戦略的研究開発で実施された「気候変動影響予測・適応評価に関する総合的研究」の成果についてご紹介いただきました。この研究では、人工林への影響予測、地域系統ごとの適応幅の評価および山地災害リスクの予測が行われ、そこから地域ごとの森林管理方法について実践的な提案が導き出されています。
気候変動の森林成長量への影響予測
スギの成長への影響予測では、南・西日本で生産量が減少する一方、山陰地方から北・東日本では増加する傾向が示されました。これは、温暖な地域では水ストレスの影響を受けやすい一方、比較的冷涼な地域では気温上昇が成長を促進するためと考えられます。また、スギの地域系統（オモテスギ・ウラスギ）の分布には冬季降水量が大きく影響し、ウラスギは幅広い環境に高い適応力をもつことが明らかになりました。
伐採強度と再造林率を組み合わせた将来シナリオでは、程度の差こそあれ、広葉樹二次林の拡大やスギ林の高齢化により、純生産量の低下が予測されています。ただし、オモテスギ主体の温暖な地域では短伐期化によって成長量を比較的高く維持でき、ウラスギ主体の冷涼な地域では長伐期化も有効な選択肢となることが示されました。これに、過疎化が進む林業地域の社会経済的側面も考慮すると、オモテスギの地域では可能な場合は短伐期化と積極的な再造林による林業の継続が望ましく、過疎化が著しい地域ではスギ林の維持や広葉樹林への転換が選択肢となります。ウラスギの地域では現状のスギ林の維持、あるいは過疎化が限定的な場合は長伐期化も含めたスギ林業の維持が望ましいという結論が出されました。
山地災害リスクと適応策
森林に期待される山地災害減災効果については、一般に、皆伐や再造林から間もない若齢林では崩壊防止機能が一時的に低下しますが、間伐の実施で浸透能が向上したり、下層植生を繁茂させることにより土壌流出を抑制したりすることが可能です。
伐期や樹種転換などのオプションを組み合わせた適応策シナリオで炭素蓄積・多様性・山地災害の推移を予想すると、炭素蓄積を最優先し人工林を短伐期で管理したシナリオでは、生物多様性は大幅に減少、山地災害は大幅に増加する結果となりました。人工林を広葉樹に変える生物多様性シナリオでは、山地災害・炭素蓄積ともに減少し、全てを両立することはできませんでした。一方、長伐期と高リスク域における樹種転換を組み合わせた山地災害リスク重視のシナリオでは、山地災害は大幅に減少、炭素蓄積や多様性もほぼ現状に保つことができました。
しかし、現状の我が国の森林の多くは間伐が遅れた、手入れ不足の状態にあり、この状態では山地災害リスクは高まります。この状態を打開するために森林経営管理制度が打ち出され、管理の手が回らない森林所有者の代わりに市町村が林地の管理を行えるようになりました。最後はこうした制度により森林の集約化が進み、行き届いた管理を進めていく枠組みが説明され、「気候変動のために管理方法を特別変える必要はなく、今までやってきた森林整備を着実に進めればよい」というメッセージで締めくくられました。
本セミナーには77名の方々にご参加いただき、大変盛況のうちに終了しました。
講演の録画および資料は、以下のリンクからご覧いただけます。